テレワークが企業にもたらす3つの弊害とは?対策も解説!
コラム

働き方改革やコロナウィルスで企業ではテレワークが一気に普及し、テレワーク導入には様々なメリットがあることが認知されました。しかしテレワーク導入にはメリットだけでなく少なからずデメリットもあることを理解する必要があります。この記事ではテレワークを導入することで企業にもたらす弊害とその対策を解説していきます。
目次
テレワークによる社内コミュニケーションの弊害
社内の業務を遂行させるためには、円滑なコミュニケーションを構築することが重要です。対面では相手が喋った言葉だけでなく表情や身振り手振りなどの非言語的コミュニケーションでも相手と情報のやり取りを行っているはずです。
しかしテレワークでは相手の姿が見えないため、相手に情報を的確に伝えることが難しくなります。また「Slack」や「Chatwork」などのチャットツールでコミュニケーションする場合、文面だけだと相手にきつい印象を与えやすく、また文面だけのやりとりだと認識相違が生じる可能性があるため業務進行に支障をきたす場合があります。
テレワークで従業員がサボる弊害がある
テレワークは出社せずに自宅のPCで仕事が出来るのは大きなメリットです。しかし、快適な自宅で仕事をすることで「少しぐらいサボってもいいかな」という気持ちになる従業員もいるかと思います。
マイナビが2020年にインターネットで行ったアンケートによるとテレワーク時に70%以上の人がサボったことがあると回答しています。


テレワーク中にサボったらどんな処分がある? 対策について専門家が解説
経営者側からしても部下がサボるのではないかという不安が生まれテレワークの導入を阻害する要因になると思います。これまで部下のオフィスでの仕事ぶりを見て評価してきた上司は、部下が仕事している姿が見えない環境では人事評価がやりにくくなるという弊害もあります。
テレワークで電話対応が難しい弊害がある
テレワークによって会社に出社しないことで、会社の固定電話にかかってきた電話対応が出来なくなる弊害があります。電話に応答しなかったことで貴重な商談を逃すことになり、機会損失につながってしまう可能性もあります。
テレワークが企業にもたらす弊害への対策
テレワーク導入はメリットだけでなく少なからず弊害もあることがわかりました。これらの弊害への対策を解説していきます。
テレワークは社内コミュニケーションの弊害がある
「ZOOM」「meet up」などのオンライン会議システムを利用してリアルタイムの映像と音声を共有することで、チャットツールの文面でのコミュニケーションよりも内容の濃いコミュニケーションが図れます。「meet up」なら専用アプリを用意せずとも、様々なデバイスから同時接続を行うことが出来、ストリーミング形式を用いて素早い接続を実現します。
テレワークは従業員がサボる弊害がある
従業員の作業用PCに常時Webカメラを起動させた状態で「ZOOM」「meet up」をオンライン接続させることで、各従業員の在宅勤務の様子を見える化することが出来ます。
また、ファイルサーバーのGF1000Ⅱに付属している「OfficeLogAce」を使用することで、従業員がPCで閲覧したサイトURLをチェック出来ます。
テレワーク中の情報漏えい対策はこれでOK!端末のログ確認も可能
テレワークは電話対応が難しい弊害がある
各従業員にスマートフォンを配ると、コストがかかりますし情報漏えいの危険性があります。「MLiner」というソフトをお使いのスマートフォンにインストールして、会社にあるSAXAの固定電話と連動させることで、会社の固定電話にかかってきた電話に自宅やテレワーク先からでも出られるようになります。また内線を回したり、会社の番号で発信をする事も可能です。
テレワーク導入する際の弊害についての相談はおまかせテレワークまで
テレワークが広く普及し始めたのはここ最近で、導入に関して不安に思っている企業様は多いかと思います。テレワークを導入する際のリスクと対策について知りたい方はおまかせテレワークまでお気軽にお問い合わせください。
